DXとしてのリモートワーク

DXというワードは仕事をしていると各所でよく耳にするワードであるが、バズワード化していることも多く、あらためて定義を確認すると令和3年版の総務省の情報通信白書では以下のように説明している。

デジタル・トランスフォーメーションの定義

そもそも「デジタル・トランスフォーメーション」という概念は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された。教授の定義によると、「ICTの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」とされている。その後、平成30年12月に経済産業省が公表した「DX推進ガイドライン」において、デジタル・トランスフォーメーションを、抽象的かつ世の中全般の大きな動きを示す考え方から進めて、企業が取り組むべきものと示した。

現在、世の中で使われている「デジタル・トランスフォーメーション」の定義は厳密には一致しておらず、使い方も人や場面によってまちまちであるが、本白書における「デジタル・トランスフォーメーション」の定義は、「世界最先端デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」（令和2年7月17日閣議決定）におけるものを踏襲することとする。

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/html/nd112210.html

デジタライゼーションとの違いは、IT化により行動変容を起こして良い方向に向かうことにある。

リモートワークによって期待できる行動変容は現在考えられるだけで

• 時間の有効活用
• 営業活動の商圏の拡大
• ワーケーションの導入
• 多拠点生活の普及による地域への人口分散化
• 多様な人材の採用
• 育児・介護などへの柔軟な対応

一方、良い方向に向かうという観点からは、生産性に関する懸念より出社に戻す企業も増えている。

多くの懸念は、「生産性を高める」と「生産性を落とさない」のテーマでも述べたが、生産性を落とさないという観点からの懸念に立っている。

リモートワークから得られる行動変容には有意味性を高めることにもなり、仕事への向き合い方が積極的になり満足度も上がる効果が期待できる。

リモートワークは行動変容や競争力の向上の視点からもポテンシャルの高いDX施策だと考える。